指名検索を増やすには？ブランド認知を高める7つの方法

指名検索を増やすには、ブランド名で検索された後のSEO対策だけではなく、ユーザーがブランドを知り、覚え、比較候補として思い出すまでの接点を増やすことが重要です。

広告やPR、コンテンツを継続しているのに、「会社名やサービス名で検索される回数がなかなか増えない」と悩むマーケティング担当者もいるでしょう。

指名検索は、ブランド認知の結果として発生する行動の一つです。しかし、「広告を出せば指名検索が増える」「認知度が上がれば自然に検索される」と単純に考えるだけでは、改善策を見つけにくくなります。

ユーザーはブランドを初めて知った後、すぐに指名検索するとは限りません。検索エンジンで比較したり、口コミを確認したり、SNSや業界メディアを見たりしたうえで、ようやくブランド名を思い出して検索することもあります。

さらに現在では、ChatGPTやGemini、PerplexityなどのAIを使って商品やサービスの候補を調べるという情報収集経路も加わっています。

そのため指名検索を増やすには、「検索される瞬間」だけを見るのではなく、その前にどこでブランドを知り、なぜ候補として記憶されたのかまで分析することが重要です。

本記事では、指名検索とブランド認知の関係、指名検索が増えない原因、具体的な7つの施策、そして自社と競合の変化を計測する方法まで解説します。

指名検索とは？

指名検索とは、企業名、ブランド名、商品名、サービス名など、特定の固有名詞を含めて検索することです。

たとえば「Similarweb」のようなブランド名そのものに加えて、次のような検索も指名検索に含まれます。

一方、「アクセス解析ツール」「競合分析 方法」「マーケティングツール おすすめ」のように、特定のブランド名を含まない検索は非指名検索です。

非指名検索と指名検索は別々の施策ではありません。

たとえば、

「アクセス解析ツール」と検索→ 比較記事でブランドを知る→ 後日「〇〇 評判」と検索する

という流れも考えられます。

つまり、指名検索を増やしたいのであれば、すでにブランドを知っている人だけではなく、まだブランド名を知らないユーザーとの接点から設計する必要があります。

なぜ指名検索を増やすことが重要なのか

指名検索数は、単なるSEOの順位指標ではありません。

ブランドがどの程度知られ、ユーザーの選択肢として想起されているかを把握するための一つの指標として利用できます。

ブランドが比較候補に入っているかを把握できる

ブランド名を検索するためには、当然ながらユーザーがその名前を知っている必要があります。

さらに「〇〇 料金」「〇〇 比較」「〇〇 評判」と検索している場合は、単に名前を知っているだけでなく、そのブランドについて詳しく調べようとしている状態だと考えられます。

そのため指名検索の変化を見ることで、「ブランドを知る人が増えているか」「比較・検討の候補になっているか」を考える材料になります。

ただし、すべての指名検索が新規顧客によるものとは限りません。「〇〇 ログイン」など、既存顧客による検索も含まれるため、検索語の内訳まで確認することが大切です。

広告やPRだけでは見えにくい認知の変化を捕捉できる

ブランド認知を目的とした施策は、クリックやコンバージョンだけでは成果を捉えにくい場合があります。

たとえば動画広告を見たユーザーが、その場ではクリックせず、後日ブランド名を思い出して検索するケースでは、広告クリックだけを見ても影響を把握できません。

そこで、指名検索数、ブランド名を含む検索キーワード、ブランド検索からのWebサイト流入、Directトラフィック、「ブランド名＋比較」「ブランド名＋評判」などの検索を組み合わせて確認すると、認知施策の後にどのような行動が発生しているかを把握しやすくなります。

競合とのブランド認知の差を分析できる

自社の数字だけを見ていると、「増えた」「減った」という変化しか分かりません。

一方、競合ブランドと比較すると、「市場全体で検索需要が伸びているだけなのか」「競合だけ指名検索が伸びているのか」「自社だけが伸びているのか」といった違いが見えてきます。

競合との差を詳しく見るには、Webサイトへの流入規模だけでなく、チャネル構成や検索流入、ユーザー行動まで含めた競合分析を行うと、ブランド需要の差がどこから生まれているかを把握しやすくなります。

さらに、自社の伸び率だけではなく、業界や主要競合と比較した相対的な立ち位置を確認したい場合は、ベンチマーキング分析も有効です。「自社だけが伸びているのか、市場全体が伸びているのか」を切り分けて考えられます。

指名検索をブランド戦略のKPIとして利用するのであれば、絶対値だけでなく競合との差を把握することが重要です。

指名検索とブランド認知の違い

指名検索とブランド認知は密接に関係していますが、同じものではありません。

ブランドを知っていても検索しない人はいます。また、既存顧客がログインするために毎回ブランド名を検索している場合もあります。

したがって、

ブランド認知度が高い＝指名検索数が必ず多い

とは言い切れません。

一方、新規ユーザーによる指名検索が発生するまでには、一般的にその前段階で何らかのブランド接点が必要になります。

流れを整理すると、次のように考えられます。

接触 → 認知 → 理解 → 想起 → 指名検索 → 比較・検討 → 問い合わせ・購入

 

指名検索を増やしたい企業が見るべきなのは、「指名検索」の部分だけではありません。

どこで接触が生まれ、ブランドの何が記憶され、どのタイミングで比較候補として思い出されたのかまで確認する必要があります。

指名検索が増えない5つの原因

1. 新規ユーザーとの接点そのものが少ない

ブランドを知らない人は、ブランド名を検索できません。

まず確認したいのは、SEO、広告、SNS、PR、メディア掲載などを通じて、新規ユーザーへの露出が実際に増えているかです。

既存ユーザーへの接触回数だけを増やしても、新しい指名検索需要は広がりにくくなります。

2. ブランド名は見られていても、提供価値が伝わっていない

ブランドを一度見ただけでは、「何をしている会社だったか」「どのような課題を解決できるのか」まで覚えてもらえない場合があります。

ブランド名だけを繰り返すのではなく、ブランド名と提供価値をセットで伝えることが重要です。

3. 非指名の比較・検討段階で競合に負けている

指名検索が発生する前には、「おすすめの〇〇」「〇〇ツール 比較」「〇〇を改善する方法」といった非指名の情報収集が行われることがあります。

この段階で自社が検索結果や比較コンテンツにほとんど登場しなければ、後から指名検索される候補にも入りにくくなります。

指名検索を増やす施策では、指名KWではなく非指名KWでの発見性を改善することも重要です。

4. 第三者からのブランド言及が少ない

ユーザーは、自社サイトだけを見てサービスを判断するとは限りません。

業界メディア、レビューサイト、比較記事、SNS、利用者の口コミなどを見ながら、ブランドの信頼性を確かめます。

特にBtoBでは、担当者が複数の情報源を確認しながら社内説明用の材料を集めるケースもあります。自社発信以外の情報接点を整えることも重要です。

5. 検索・SNS・AIなど認知経路を個別に見ている

現在のユーザージャーニーは、一つのチャネルだけでは完結しにくくなっています。

Googleで調べた後にYouTubeを見る人もいれば、SNSで知ったブランドを検索する人もいます。AIに候補を聞いた後で、ブランド名をGoogle検索して詳細を確認する行動も考えられます。

チャネルを個別に評価するだけではなく、「どこで知り、どこで比較し、どこで指名検索したのか」という一連の流れで分析する必要があります。

AI検索の普及で「指名検索の手前」も見る必要がある

 

指名検索を考えるうえで新たに確認したいのが、AI検索上でのブランド可視性です。

ChatGPT、Gemini、Perplexityなどでは、ユーザーがキーワードだけではなく、「中小企業向けのアクセス解析ツールを教えて」「A社とB社の違いは？」「競合サイトを分析するにはどんなサービスがある？」といった自然文で質問できます。

そこで複数のブランドが紹介されれば、ユーザーはその中から気になったブランドを検索エンジンで改めて調べる可能性があります。

その場合、ユーザーの行動は、

AIに質問する → ブランドを知る → ブランドについて追加で調べる → 指名検索する

という流れになります。

つまり、AI回答内でのブランド表示は、指名検索そのものではありませんが、指名検索が生まれる前の認知・比較接点の一つとして捉えることができます。

自社がChatGPTで表示されない場合の原因や、確認すべきプロンプト、引用元の分析方法については「ChatGPTに自社ブランドが表示されない原因は？可視性の確認・改善方法を解説」で詳しく解説しています。

日本企業こそ「比較候補に入っているか」を確認する

特にBtoBでは、担当者一人の判断だけで購入が決まらないケースがあります。

担当者が候補を調べ、機能や実績、料金、評判を比較し、社内で説明したうえで導入判断へ進む場合、「最初の候補リストに入れるか」が重要になります。

AIが情報収集の補助として使われるようになれば、どのブランドがおすすめとして表示されるか、どの競合と一緒に比較されているか、自社が表示されず競合だけが表示される質問は何か、どのWebサイトがAI回答の情報源として利用されているかも、新しい競合分析の対象になります。

SEOをAI検索対策へ置き換えるということではありません。

検索エンジン、第三者メディア、SNS、AIなど、ブランドが発見される場所を横断的に捉えることが重要です。

指名検索を増やす7つの方法

1. 非指名SEOで新規ユーザーとの接点を増やす

最初に取り組みたいのが、ブランドをまだ知らないユーザーとの接点作りです。

たとえばWeb分析サービスなら、「Webサイト 分析」「競合サイト 分析」「アクセス数 調べる」「市場調査 方法」など、ユーザーの課題に関連する検索テーマがあります。

狙うテーマを感覚だけで決めるのではなく、検索需要や競合サイトが獲得しているキーワードを調べるキーワード分析を行えば、ブランドをまだ知らないユーザーとの接点になり得るテーマを見つけやすくなります。

ただし、検索流入を獲得するだけでは十分ではありません。

記事を読んだ後に、「このテーマならこの企業」と思い出してもらえるようなコンテンツにする必要があります。

独自データ、調査、具体的な分析方法、専門家の知見などを加え、ブランドとテーマを結びつけましょう。

コンテンツ公開後は、狙った非指名キーワードで自社が実際にどの位置に表示されているかをSEOランキングツールで継続的に追跡し、検索面での可視性が改善しているか確認することも重要です。

2. 「ブランド名＋提供価値」を一貫して伝える

Webサイト、広告、SNS、動画、営業資料などで、ブランドの説明がバラバラになっていないか確認します。

ユーザーが覚えるべきなのはブランド名だけではありません。

「誰向けなのか」「何ができるのか」「どのような課題に強いのか」まで一緒に伝えることで、課題が発生した際にブランドを思い出してもらいやすくなります。

ブランド名の露出量だけではなく、ブランドとカテゴリ・課題を結びつける情報設計を意識しましょう。

3. 比較・選び方コンテンツを強化する

指名検索の直前には、比較検討が行われることがあります。

そこで、「〇〇とは」「〇〇の選び方」「〇〇ツール比較」「AとBの違い」「〇〇におすすめのサービス」といったコンテンツを整備します。

特に「どのような人・企業に向いているか」「選ぶ際に何を見るべきか」といった情報は、ユーザーの検討に直接役立ちます。

自社だけを一方的に勧めるのではなく、評価軸を明示し、読者が判断できる情報を提供することが重要です。

4. PR・第三者メディアでブランドメンションを増やす

ブランド認知は、自社メディアだけで形成されるものではありません。

業界メディアへの寄稿、取材、調査データの提供、専門家コメント、イベント登壇などを通じて、関連性の高い文脈でブランドが言及される機会を増やします。

ここで重視したいのは、単なる被リンクの数ではありません。

「どのテーマについて、どのような文脈でブランドが語られているか」を見ることが重要です。

PRやメディア掲載の候補を探す際には、自社だけでなく競合がどのサイトから評価・参照されているかを見ることも有効です。バックリンク分析を行えば、競合がリンクを獲得している関連性の高いメディアやサイトを確認でき、デジタルPRやアウトリーチ先を検討する材料になります。

また、AI検索においてブランドがどのように認識・言及されているかまで含めて考える場合は、AIブランドメンションについても確認しておくと、従来のPRとAI上のブランド可視性の関係を整理しやすくなります。

5. 独自データや一次情報を発信する

競合と似た説明だけでは、ブランドを覚えてもらう理由が弱くなります。

そこで有効なのが、独自調査、市場データ、アンケート、顧客事例、自社でしか取得できない分析、専門家による知見などの一次情報です。

独自性のある情報は、ユーザーにとって読む理由になるだけでなく、メディアや他サイトから引用・参照される機会を生み出します。

「その情報を見るためにブランド名を覚える」状態を作ることは、中長期的なブランド認知の向上につながります。

6. SNS・動画・広告で接触機会を増やす

一度の接触だけでブランド名を記憶してもらえるとは限りません。

SNS、動画、広告、メール、イベントなどを活用し、ユーザーが複数の場所でブランドに触れられる状態を作ります。

ただし、単に表示回数を増やすだけではなく、一貫したメッセージ、独自の知見、同じカテゴリとの関連付け、覚えやすい訴求を意識する必要があります。

広告をブランド認知施策として活用する場合は、自社の配信結果だけでなく、競合がどのチャネルやキーワードでユーザーとの接点を作っているかも確認しましょう。SEO、PPC、生成AI、アフィリエイトなどを横断したマーケティング戦略分析を行うことで、自社と競合のマーケティングミックスの違いを把握できます。

また広告を評価する場合も、クリックや直接コンバージョンだけでなく、その後に指名検索の変化が見られるかを確認すると、認知施策としての影響を考えやすくなります。

7. AI検索で自社が比較候補に入っているか確認する

AI検索については、まず対策よりも現状把握から始めることをおすすめします。

たとえば、自社名を入れずに「法人向けの〇〇ツールは？」「〇〇を改善するにはどのサービスがおすすめ？」「〇〇ツールを比較して」と質問したときに、自社が表示されるか、競合だけが表示されていないか、どのように説明されているか、どの情報源が引用されているかを確認します。

手動確認に加えて継続的に自社と競合の表示状況を追いたい場合は、AIブランド可視性を使って、ブランドが表示されるトピックやプロンプト、競合との差、引用元などを確認できます。

自社が表示されていない場合、その原因はコンテンツ不足だけとは限りません。第三者メディアでの言及、比較コンテンツ、一次情報、ブランドとカテゴリの関連付けなど、複数の要因を確認する必要があります。

指名検索を増やす施策をどう計測するか

指名検索は、施策を実施しただけでは改善したか判断できません。

少なくとも「検索」「競合」「AI」の3つの視点から確認しましょう。

ポイントは、一つの数字だけで因果関係を判断しないことです。

たとえばAI回答内でのブランド表示が増えた時期と指名検索が増えた時期が近かったとしても、それだけで「AIが指名検索を増やした」と断定することはできません。

同じ期間に広告やPRも実施している可能性があります。

そこで複数の指標を時系列で比較し、「どのチャネルが伸びた後にブランド検索が動いたのか」「競合と比べても自社だけ変化しているのか」という形で仮説を検証していきます。

指名検索数を調べる3つの方法

Google Search Consoleで自社の指名クエリを確認する

Google Search Consoleでは、自社サイトがどの検索クエリで表示・クリックされたかを確認できます。

企業名、ブランド名、商品名などを含むクエリを抽出し、クリック数、表示回数、CTR、「ブランド名＋関連語」の推移を見ます。

ブランド名単体だけではなく、「料金」「比較」「評判」などの関連語も分類すると、ユーザーの検討状態を把握しやすくなります。

Google Trendsで検索関心の変化を見る

Google Trendsでは、ブランド名の検索関心度の推移を確認できます。

広告キャンペーンやPR、イベント、メディア露出などのタイミングと重ねて見ることで、ブランドへの関心がどのように変化したかを確認できます。

ただし、表示されるのは絶対的な検索回数ではありません。そのため、他のデータと組み合わせて判断します。

Google Trendsで相対的な検索関心を見るだけでなく、検索行動からカテゴリやトピックそのものの需要変化を詳しく確認したい場合は、需要分析を組み合わせる方法もあります。ブランド検索の伸びが、自社固有の認知向上によるものなのか、市場カテゴリ全体の需要拡大によるものなのかを考える材料になります。

Similarwebで自社と競合を比較する

指名検索をマーケティング施策として分析するときに難しいのが、自社だけでなく競合も含めて市場を見ることです。

自社のブランド検索が10%増えたとしても、競合がそれ以上に伸びていれば、市場での相対的なブランド需要は異なる見え方になります。

自社と競合のWebサイトトラフィック、検索流入、ブランドキーワード、非ブランドキーワード、流入チャネルなどを横断して見る場合は、SimilarwebのWebインテリジェンスを活用することで、市場の中で自社がどのような位置にいるかを分析できます。

「指名検索が増えたか」だけでなく、「競合と比較してブランド需要がどう変わったか」を見ることがポイントです。

Similarwebで「指名検索の前後」を可視化する

指名検索が増えない原因を把握するには、検索ボリュームだけを見るのではなく、その前後にあるユーザー接点を確認する必要があります。

Similarwebを活用すると、大きく次の3つの観点から分析できます。

1. ブランド検索を競合と比較する

自社と競合のブランドキーワードや検索需要を比較し、どのブランドへの関心が伸びているかを確認します。

自社の絶対値だけでなく、市場の中でブランド需要がどのように変化しているのかを見ることが重要です。

2. AI回答内のブランド可視性を確認する

AI検索において、自社・競合がどの程度表示されているか、どのプロンプトで表示されるか、どのWebサイトが引用されるか、競合とどこに可視性の差があるかを確認します。

このデータを従来のSEOやブランド検索の動きと重ねることで、「検索結果では強いがAIでは弱い」「AIでは言及されているが指名検索につながっていない」といったギャップを見つけやすくなります。

3. AIチャットボットからのWebサイト流入を確認する

AI回答内でブランドが表示されても、必ずWebサイト訪問につながるとは限りません。

AIチャットボット経由のトラフィックを確認すれば、ChatGPTやPerplexityなどから自社・競合サイトへ実際にどの程度の流入が発生しているかを比較できます。

AIでのブランド表示
→ AI経由流入
→ 指名検索の変化

を時系列で並べれば、AI検索上の可視性とユーザー行動との関係について仮説を立てやすくなります。

重要なのは、単一の指標を成果とみなすのではなく、検索・Webトラフィック・AI可視性を横断して見ることです。

指名検索を増やすなら「検索される前」を分析しよう

指名検索は、検索ボックスにブランド名を入力した瞬間に突然生まれるものではありません。

その前には、

知る→ 理解する→ 比較する→ 覚える→ 思い出す

という複数の接点があります。

そのため、指名検索を増やしたいのであれば、ブランド名で検索された後のSEOだけではなく、非指名検索で発見されているか、ブランドと提供価値が結びついているか、競合との比較候補に入っているか、第三者から言及されているか、独自情報を発信できているか、AI回答内でもブランドが認識されているかまで確認することが重要です。

そして施策の成果を見る際には、自社の指名検索数だけではなく、競合のブランド需要、Webサイトトラフィック、流入チャネル、AI回答内のブランド可視性まで横断して分析しましょう。

指名検索を増やす第一歩は、「検索数をどう増やすか」ではなく、「ユーザーがなぜそのブランドを検索したくなるのか」を理解することです。

よくある質問

指名検索とは何ですか？
指名検索とは、企業名、ブランド名、商品名、サービス名など、特定の固有名詞を含めて検索することです。「〇〇 料金」「〇〇 評判」「〇〇 比較」といった検索も指名検索に含まれます。

指名検索とブランド検索の違いは何ですか？
実務上はほぼ同じ意味で使われることが多く、いずれも特定の企業・商品・サービス名を指定した検索を指します。本記事では「指名検索」に統一しています。

指名検索を増やすにはどうすればよいですか？
非指名SEOで新規ユーザーとの接点を作り、ブランド名と提供価値を一貫して伝えることが基本です。加えて、比較コンテンツ、PR、第三者からのブランドメンション、独自データ、SNS・広告、AI検索上での可視性なども組み合わせます。

ブランド認知を向上させると指名検索は増えますか？
ブランド認知の向上は、指名検索が発生するための重要な前提の一つですが、必ず比例するわけではありません。ブランドを知っていても検索しないユーザーや、既存顧客による指名検索もあるためです。認知だけでなく、ブランド想起や比較検討との関係も確認する必要があります。

指名検索の増加はどのくらいの期間で確認できますか？
一律の期間はありません。広告、PR、SEO、ブランドの現在の認知度、市場規模などによって異なります。短期間の増減だけで判断せず、一定期間の推移と競合との差を継続的に確認することが重要です。

指名検索数はどうやって調べますか？
自社サイトについてはGoogle Search Consoleでブランド名を含むクエリを確認できます。Google Trendsで検索関心の推移を見る方法もあります。競合を含めた市場比較では、Webトラフィックや検索データとあわせて分析すると、自社のブランド需要の立ち位置を把握しやすくなります。

AI検索と指名検索にはどのような関係がありますか？
AI回答内でブランドが紹介されることは、新しいブランド認知・比較接点の一つになり得ます。その後ユーザーがブランドについて詳しく確認するため、検索エンジンで指名検索する可能性があります。ただし、AIでの表示と指名検索増加の直接的な因果関係は、他のマーケティング施策も含めて検証する必要があります。